一人当たり採用にかかるコストは?内訳や相場、推移を解説!

良い人材を確保するためには、いったいどのくらいの採用コストがかかるのでしょうか?この記事では、1人あたりの採用にかかるコストについて詳しく解説していきます。採用コストの相場を抑えておくことで、競争の激しい求人市場で、適切な予算の使い方ができるようになるでしょう。

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  • コラム

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1.採用コストの内訳

採用コストとは企業の採用にかかるコストの総額のことを指します。

広告費や、説明会などの会場費、採用までに要する人件費や交通費、条件次第ではそのほかの費用もかかります。

多岐にわたる採用コストの一部を、外部コスト、内部コストに分けてみていきましょう。

– 外部コスト

外部コストは主に社外に組織や団体に支払う費用のことを指します。

広告費や内定者への外部研修費などがあたります。

求人広告費
企業が求人情報を広告媒体に掲載する際にかかる費用です。求人広告の種類や媒体によって費用が異なります。事業規模と採用人数にもよりますが20万円から数百万円かかることもあります。
人材紹介費
人材紹介会社やヘッドハンターに支払う費用です。彼らは優秀な候補者を見つけ出し、紹介してくれる役割を果たします。求人広告費に含まれる場合もありますが、採用者の年収の20%ほどが必要です。年収400万円で採用した場合は80万円ほど必要になります。
会社説明会などの会場費
企業が候補者に会社の魅力を伝えるために開催するイベントの会場費用が含まれます。規模によるものの1日あたり5万円以上が目安です。
会社案内パンフレットなどの採用ツール作成費
採用プロセスで使用される資料やパンフレットの制作費用が含まれます。これらは候補者に企業の情報を提供するために使用されます。数万円ほど必要になります。
内定者への外部研修費
内定者のスキルや知識を向上させるために行う、外部研修プログラムにかかる費用が含まれます。個人事業主の場合は6万円から、法人の場合は10万円以上かかります。

– 内部コスト

内部コストは、社内でかかる費用を指します。

人件費や懇親会費など社内でまかなう費用が含まれます。

面接官や採用担当者の人件費
面接官や採用担当者の給与や手当に関連するコストです。候補者と面接し、選考プロセスを管理する役割を持つ従業員の人件費も採用コストに含みます。
電話対応などのオフィス職員の人件費
採用プロセスに関連するオフィス内の受付担当者や事務スタッフの人件費が含まれます。
応募者や内定者への交通費
応募者や内定者に対する面接や会社訪問の際に発生する交通費が含まれます。条件次第ですが、航空券、交通手段、宿泊費などを企業側で負担することもあります。
内定者懇親会などの交際費
内定者との交流を促進するための懇親会やイベントにかかる費用が含まれます。
内定者の引越費
こちらも条件次第ですが、内定者が転居する場合、引越し費用が内部コストとして計上されることも考えられます。

内部コストは企業の体質によって左右されるものの、外部コストは必ずかかる費用です。大きな企業だと1000万円近くかかることもあります。

– 採用単価とは

採用単価とは、採用コストの総額を採用人数で割ったものです。

例えば500万円の採用コストをかけて10名の従業員を採用した場合は50万円が採用単価となります。

企業の採用活動において、採用コストをいかに節約するかが、採用活動全体の効率化に欠かせない指標となります。

2.一人当たり採用にかかるコストの相場

一人当たりの採用コストは業界や職種、事業規模や雇用形態によって左右されます。

その点を踏まえて新卒者と、中途採用者の採用単価を見ていきましょう。

– 新卒

リクルートの提供する「就職白書2020」によると新卒者一人当たりの採用単価は平均93.6万円ほどとなっています。

前年の71.5万円よりも大幅にコストが上がっており、企業の人材獲得競争が激化していることから、年々費用が増加傾向にあります。

この数字はあくまで平均であり、採用人数の少ない中小企業ではやや下がり、人材不足の業界や大企業では増加します。

採用コストを左右するのは、主に求人サイトに掲載する求人広告費用です。その他の費用はある程度、予想して立てられるものの、広告費用は競合との競争になることも多く、年度によって増加しがちです。

– 中途

中途採用者の一人当たりの採用単価は平均で103.3万円となっています。

新卒者と比較して10ポイントほど高いのは、これも広告費用が絡んできます。

新卒者は同じ時期に一斉に採用するので、求人広告を掲載する期間はある程度決まっています。

しかし、中途採用者を採用する場合、求人広告を掲載する時期がまばらで、長期に渡って募集をかけることも考えられます。

そのため、新卒者と比較して、高くなる傾向があります。

3.採用コストの推移

採用コストは時世や業界によって左右されるものの、一定の特徴を持って推移しています。

– 年々上がっている

一人当たりにかかる採用コストは年々増加傾向にあります。

リクルートの調査によると2019年度の新卒者の採用コストは一人当たり、71.5万円だったのに対し、2020年では93.6万円と増えています。

また、中途採用者においても2018年が83.0万円だったのに対し、2019年には103.3万円と増加しています。

– 上がっている背景

年々採用コストは増加傾向にあり、この背景には日本企業全体の人材不足があると言われています。

少子高齢化にともない、定年を迎える層は多く、新しい働き手は少なくなってきており、企業間で人材を争奪する社会的な構造があります。

各企業は良い条件、良い労働環境で人材を採用しようとするので、自ずと採用コストが高くなります。

さらに、求人広告は費用をかけるほど、求人情報の露出が高まり、多くの求職者にリーチできる仕組みになっています。

そのため、人材確保に積極的な企業を中心に広告費も増加し、採用コスト全体の増加につながっています。

4.採用コストを削減する方法

人件費や研修費、説明会場費なども増加傾向にあり、企業側で削減が難しいポイントです。

しかし、広告効果を最大限に高めたり、内部コストの一部を見直すことで採用コストの削減は可能です。

– 採用のミスマッチの見直し

採用コストが上がる要因として、内定の辞退や採用直後の退職が大きな要因となっています。

採用に至ったものの、実際に企業の環境を目の当たりにして、相性の悪さを感じてしまうと内定者は辞退してしまいます。

これを避けるためには、広告や説明会の段階で、労働条件や企業理念を求職者と共有する必要があります。

求人広告内容に書かれている情報は十分なのか?採用プロセスに至るフォローアップは適切なのか?など応募者に与える情報や、プロセスを見直すことで、採用後のミスマッチを減らすことが可能です。

– 内部コストの見直し

内部コストの人件費など削ることはできませんが、懇親会費など一部削れる項目もあります。

現在は、面接もオンラインで行うことができ、感染症の影響から懇親会も行わないという企業が増えてきました。

採用にかかる交通費や交際費は削減可能な項目の一例です。

内部コストを見直すことで、採用コストの削減が可能です。

– リファラル採用を取り入れる

リファラル採用とは、従業員の紹介による採用活動を意味する言葉で、近年取り入れる企業が多い概念です。

広告費をかけずに採用でき、縁のある従業員が働いていることから、採用後の離職率も抑えることが可能です。

結果として、良い人材を確保しつつも採用コストを大幅に削減が可能です。

– 自社に合った求人媒体・サービスを利用する(※Recruiting Cloud

採用コストの多くは求人広告費です。

広告媒体やサービスを見直すことで、採用コストの大部分を削減可能です。

例えば、『Recruiting Cloud』は手数料無料で、あらゆる広告媒体に求人情報を掲載できるサービスです。

これまで掛かっていた広告費を大幅に削減しつつ、有力な人材へのリーチを高めることができます。

求人に関するサービスは多岐にわたるので、自社にあったサービスを見つけ採用コストの削減につなげてください。


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